Robinの戸建てリノベーション費用

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Robinの戸建てリノベーション費用

岐阜県で戸建てリノベーションをお考えの方へ。性能向上から水回り改修まで、費用相場と賢い選び方を徹底解説

「今の家を綺麗にしたいけれど、一体どれくらいの費用がかかるのだろう？」

戸建てのリノベーションをご検討中の方が、最初にぶつかるのがこの「お金」の壁です。リノベーションは定価がないため、工事の規模や範囲によって価格が大きく変動します。

このページでは、あなたが思い描く理想の住まいに「どの程度の工事が必要で、いくらかかるのか」を具体的にイメージできるよう、規模別の概算費用や、見落としがちな「性能向上」の費用対効果について詳しく解説します。

Robin（ロビン）は岐阜県内5店舗のショールームを展開し、リフォーム売上13年連続岐阜県No.1の実績を持つ地域密着のリフォーム会社です。一級建築士事務所として、無料の住宅診断から施工、最長12年保証まで、自社一貫体制でお客様の大切な住まいをサポートいたします。

戸建てリノベーションで実現できること

戸建てリノベーションは、単なる「修繕」ではありません。住まいの性能を根本から見直し、これからの暮らしを快適で安全なものに変える投資です。Robinが考える戸建てリノベーションの9つのステップをご紹介します。

無料住宅診断で建物の状態を正確に把握

リノベーションの第一歩は、建物の現状を正確に知ることです。Robinでは一級建築士による無料住宅診断を実施。基礎、構造材、断熱材、配管の劣化状況を徹底的に調査し、「どこまで直すべきか」「何を残せるか」を客観的なデータでご提示します。

ご予算とご要望に合わせた最適プランのご提案

診断結果をもとに、お客様のご予算とライフスタイルに合わせた複数のプランをご提案します。「確認申請が不要な範囲で費用を抑えたい」「将来を見据えてフルスペックで性能向上したい」など、それぞれのニーズに応じた選択肢をご用意します。

断熱性能の向上で光熱費を大幅削減

家全体を高断熱・高気密化することで、冬は暖かく夏は涼しい快適な住環境を実現。エアコン1台で家中が快適になり、年間の光熱費を数万円〜十数万円削減できます。30年間で見れば、性能向上にかけた費用を光熱費削減分で回収できる試算も可能です。

耐震性能の強化で家族の命を守る

岐阜県は南海トラフ地震の影響が懸念される地域です。Robinでは、現行の耐震基準に適合させる補強工事を実施。柱や梁の接合部を金物で補強し、壁に構造用合板を追加することで、地震に強い家に生まれ変わります。

健康寿命を延ばすヒートショック対策

断熱・気密と計画換気をセットで改善することで、部屋間の温度差がなくなり、冬場のヒートショック（急激な温度変化による健康被害）のリスクを大幅に軽減。ご家族の健康を守り、将来的な医療費削減にもつながります。

水回り設備の一新で家事効率アップ

キッチン、お風呂、洗面化粧台、トイレを最新設備に交換。食洗機付きキッチンや節水型トイレ、保温性の高い浴槽など、毎日の家事がラクになる機能が満載です。水回りだけのリフォームなら約400万円〜600万円で実現できます。

間取り変更でライフスタイルに合わせた空間づくり

お子様の独立や在宅勤務の増加など、ライフスタイルの変化に合わせて間取りを自由に変更。1階を平屋のように使いやすくしたり、LDKを広げて家族が集まりやすい空間にしたり、理想の暮らしを実現します。

2025年法改正に対応した賢い工事計画

2025年4月の建築基準法改正により、主要構造部の半分以上を改修する場合は建築確認申請が必要になりました。Robinでは、「申請不要な範囲で最大限の性能向上を図る」「あえて申請を行い現行基準に適合させる」の両方のプランをご提案。お客様にとって最適な選択をサポートします。

自社施工だから実現できる適正価格と安心保証

Robinは下請けに丸投げせず、自社の現場監督が責任を持って施工管理を行います。中間マージンが発生しないため適正価格を実現し、施工品質とスケジュールを自社で管理。最長12年保証で、工事後も安心してお住まいいただけます。

戸建てリノベーションの費用相場

「どこまで直すか」によって、リノベーションの費用は大きく変わります。ご自身の希望がどの規模に当てはまるか、一つの目安としてご確認ください。

改修規模ごとの価格テーブル

戸建てリノベーションの費用は、工事の範囲と内容によって大きく3つの段階に分かれます。

改修の規模	費用の目安	工事の主な内容	こんな方におすすめ
水回りのフルリフォーム	約400万円〜600万円	キッチン、お風呂、洗面化粧台、トイレの全交換、および周辺の壁紙・床材の張り替え	水回り設備の老朽化が気になり、最新の使いやすい設備で家事ラクを実現したい方
1階部分のフルリノベーション	約800万円〜1,000万円	1階全域の間取り変更（LDKの拡張など）、水回り設備の全交換、1階部分の断熱・内装工事	お子様の独立などにより生活の拠点を1階に集約し、平屋のように暮らしたい方
大規模リノベーション	1,200万円〜1,500万円以上	家全体の間取り変更、フルスケルトンからの断熱・耐震改修、外壁塗装や屋根の葺き替えを含む外回り改修	中古物件を購入して新築同様にしたい方や、親から受け継いだ家を基礎から根本的に直したい方

※上記は標準的な目安です。建物の劣化状況や、お選びいただく設備のグレード（ハイグレードキッチンなど）によって費用は増減します。

性能向上リノベーションの全体費用相場

「性能向上リノベーション」とは、単に表面的な内装や水回りを綺麗にするだけでなく、家の骨組み（構造）から見直し、断熱性・気密性・耐震性を現代の新築同等、あるいはそれ以上の水準（ZEHレベル等）まで引き上げる抜本的な改修工事です。

以前の「断熱材を入れるだけで〇〇万円」「耐震金具をつけるだけで〇〇万円」といった単発の足し算ではなく、実際には壁や床を解体し、構造の腐朽を直しながら、熱の出入りが激しい「窓」を高断熱仕様へ交換し、計画換気の導入や耐震補強を「パッケージで総合的に行う」のが基本です。

性能向上の規模	費用の目安	工事の主な内容
スタンダードな性能向上リノベ	約1,500万円〜2,000万円	生活の拠点となる1階部分を中心とした断熱・耐震強化＋水回り一新など、メリハリをつけた改修
フルスペックの性能向上リノベ（ZEH水準等）	約2,000万円〜3,000万円	家全体を高断熱・高気密化、耐震補強、腐食した構造材の交換、外壁・屋根の全面改修、建築確認申請費用などを含むフルスケルトン改修

なぜこの金額になるのか？プロの視点

性能向上には、「見えない部分」への徹底した投資が不可欠です。例えば、解体して初めて判明する土台や柱の腐食の修繕・補強費、家全体の熱の50%以上が出入りする「窓」の全面的な交換（大開口の樹脂サッシ等への変更）などが含まれます。

そのため、数百万単位の部分工事ではなく、家全体を新築以上の性能に再生する「プロジェクト総額」として捉えることが重要です。

価格に対するランニングコストのメリット（費用対効果）

初期費用（イニシャルコスト）の総額を見ると「高い」と感じられるかもしれません。しかし、性能向上リノベーションは、長く住むほどにお得になるという明確なメリットがあります。

光熱費の大幅な削減: 高断熱・高気密化により、家全体が魔法瓶のような空間になります。エアコン1台で家中が快適になり、冬場のストーブなどが不要になることも。これによる光熱費の削減効果は年間で数万円〜十数万円にのぼり、「性能向上にかけた追加費用は、30年間の光熱費削減分で回収できる」という試算も専門家の間では一般的です。
健康寿命の延伸と安心: 断熱・気密と「換気」をセットで改善することで、部屋間の温度差がなくなり、冬場のヒートショック（急激な温度変化による健康被害）のリスクを大幅に防ぎます。将来的な医療費の削減や、ご家族の命を守ることは、お金に換えられない最大のメリットです。

Robinでは、「目先の工事費用の安さ」だけを追い求めるのではなく、住み始めてからの「光熱費＋メンテナンス費＋医療費リスク」までを含めたトータルコストで、お客様の未来を見据えたプランをご提案いたします。

リノベーション vs 新築建て替え徹底比較

大規模なリノベーション（約1,500万円規模）をご検討される場合、「いっそ家を壊して、新築に建て替えたほうが良いのでは？」と迷われる方は非常に多いです。ここでは、両者の違いを費用や手間の面から比較します。

費用相場の比較

一般的に、フルリノベーションの費用は新築建て替えの「約70%〜80%」に抑えられると言われています。

（例：新築建て替えが約2,500万円かかる規模の場合、リノベーションなら約1,700万円〜2,000万円）

なぜリノベーションの方が安いのか？

解体費用の差: 建て替えは家を基礎からすべて壊して廃棄するため、数百万円の解体費用がかかります。リノベーションは使える骨組みを残すため、解体・廃棄コストを大幅に削減できます。
基礎工事の有無: 新築の地盤改良や基礎をイチから作り直す莫大なコストが、リノベーションではかかりません。
税金の負担: 新築建て替えは「不動産取得税」が新たにかかり、「固定資産税」の評価額も大きく上がります。リノベーション（増築を伴わない場合）は、これらの税負担を軽減できるケースがほとんどです。

どちらを選ぶべきか？

基礎や柱のシロアリ被害・腐朽が深刻で、残せる骨組みが少ない場合は、無理にリノベーションをするより新築建て替えの方が合理的なケースもあります。

Robinでは、建築士や専門の診断士がご自宅を徹底的に事前調査（無料）し、「リノベーションで十分対応可能か」「建て替えるべきか」を客観的なデータに基づいて正直にアドバイスいたします。

2025年4月の法改正（4号特例の縮小）で何が変わった？

性能向上リノベーションの費用を考えるうえで、もう一つ知っておくべき大きなポイントがあります。それが、2025年4月に施行された建築基準法の改正（いわゆる「4号特例の縮小」）です。

これまで、木造2階建て以下の住宅（旧4号建築物）は、リノベーションの際に建築確認申請が免除されていました。しかし法改正により、主要構造部（壁・柱・床・梁・屋根・階段）の1つでも半分以上を新しくする工事は「大規模の修繕・模様替え」に該当し、建築確認申請が必要になりました。

確認申請のハードルが高い理由

確認申請のハードルが高い理由は、単に「書類を出すのが面倒」というレベルではありません。申請を出す場合、その建物を建てられた当時の基準ではなく「現行の建築基準法」に適合させる義務が生じます。

つまり、耐震基準・省エネ基準・防火基準のすべてを今の法律レベルまで引き上げなければならず、そのための追加の設計・調査・工事コストが大幅に膨らむのです。さらに、古い家は検査済証や図面が残っていないことも多く、建築士が現地調査で図面を復元し、構造計算を行う費用も発生します。

確認申請「なし」でどこまでリノベーションできるか？

この法改正を踏まえると、「確認申請が不要な範囲で、構造部に触れない箇所にとどめてリノベーションを計画する」ことも、費用とスケジュールを合理的に抑えるための重要な選択肢になります。

具体的に、申請なしでできる範囲と、申請が必要になる境界線は以下の通りです。

確認申請なしでできるリノベーション

構造の根幹に触れない、あるいは主要構造部の入れ替えが「半分未満」であれば、確認申請なしで進められます。

水回りの移動・交換（キッチンを壁付けからアイランド型にする、浴室を広げるなど）
内装の全面貼り替え（全室のクロス・フローリングの張り替え）
断熱改修（部分的な対応）：内窓（二重サッシ）の設置、壁の一部への断熱材施工
構造に関わらない間仕切り壁の撤去（耐力壁でない壁を壊してLDKを広げるなど）
屋根・外壁の塗り替えやカバー工法（表面の塗装、既存屋根の上から軽い材を重ねる工法）

確認申請が必要になるリノベーション（境界線）

以下に該当する場合は「大規模の修繕・模様替え」となり、確認申請が必要です。

屋根の野地板（下地の板）から全部やり直す → 屋根の半分以上の改修に該当
耐震補強のために外壁を全部剥がして構造用合板を貼り直す → 外壁（耐力壁）の半分以上の改修に該当
シロアリ被害や老朽化で、家全体の柱や梁の半分以上を入れ替える補強工事
間取りを大きく変えるために柱を複数本抜いて梁で補強する → 主要構造部の変更に該当
10㎡（約6畳）を超える増築

Robinからのアドバイス

法改正後は、「申請を避けるために、あえて屋根の4割だけ直す」といったパッチワーク的な改修も選択肢の一つです。特に、1階の生活空間を中心に断熱・水回りを刷新し、構造部には手を加えない「メリハリ型リノベーション」は、確認申請のコストと手間を回避しながら暮らしの質を大幅に向上させられる、現実的で賢いアプローチです。

一方、家全体の性能（耐震・断熱）を本気で上げたい場合は、あえて確認申請を行い「現行基準」に適合させる方が、将来的な資産価値や安全性は確実に高まります。

Robinでは、お客様の建物の状態・ご予算・ご要望を踏まえて、「確認申請が不要な範囲でどこまで性能を上げられるか」と「申請を行ってフルスペックで再生するか」の両方のプランをご提案しています。まずは無料の建物診断で、お住まいの状態を確認するところから始めましょう。